視能訓練士＠資格

視能訓練士の資格を取るにはまず国家試験に合格しなければいけません。

視能訓練士の国家試験の受験資格は、
「高校卒業後に指定の視能訓練士養成施設で３年以上専門知識や技術を学ぶ」

「大学・短大・看護士養成所等で２年以上修業して指定科目を履修した後、
厚生労働大臣が指定する養成施設で１年以上専門知識や技術を学ぶ」

「海外で視能訓練士に関する学校を卒業したか、免許を取得し、
厚生労働大臣から日本で学んだと同じ技術があると認定を受ける」

学校若しくは養成所において２年以上修業し、
外国語、心理学、保健体育、生物学、物理学、数学（統計学を含む。）

教育学、倫理学、精神衛生、社会福祉又は保育のうち２科目の各科目を修めた者であって、
文部科学大臣が指定した学校又は厚生労働大臣が指定した視能訓練士養成所において、
１年以上視能訓練士として必要な知識及び技能を修得した者。

平成16年４月１日前に法第14条第２号の規定に基づき文部科学大臣が指定した
学校又は厚生労働大臣が指定した視能訓練士養成所に入学し、
学校若しくは養成所において２年以上修業し、英語、心理学、保健体育及び教育学、倫理学、
生物学、精神衛生、社会福祉又は保育のうち２科目の各科目を修めた者に対しても、
受験資格を認める。

外国の視能訓練に関する学校若しくは養成所を卒業し、
又は外国で視能訓練士の免許に相当する免許を受けた者であって、
厚生労働大臣が上記に掲げる者と同等以上の知識及び技能を有すると認定した者。

法の施行の際（昭和46年７月19日）現に厚生大臣が指定した養成所において、
視能訓練士として必要な知識及び技能の修得を終えている者又は
当該知識及び技能を修得中の者であって、その修得を法施行後に終えた者。

視能訓練士の仕事は人間の「見る」という機能に障害がある人に対して
眼科医の指示でその度合いを検査したり機能回復のための訓練をする仕事です。

以前は弱視や斜視などの目の障害を持つ人の回復のための訓練を行なうときに必要な
国家資格でしたが1993年の法改正で眼科の一般分野でも検査できるようになりました。

視能訓練士の有資格者はまだ少なくて特に男性の割合は１０％以下となっていて
今のところ女性が圧倒的に多い職種になっています。

視能訓練士の仕事の内容は検査業務とリハビリ業務の２つに分かれます。

検査業務として視力検査・眼底カメラ撮影・超音波検査・視野検査など
目のいろいろな検査を行ないます。

また眼鏡やコンタクトレンズを作る時に必要な視力検査や眼圧検査を
行なったうえでの処方箋を書くのも視能訓練士の検査業務のひとつです。

リハビリ業務は矯正訓練というのが主な仕事です。

この矯正訓練は視覚が発達する小学校低学年までに正しく矯正して
視力や目の機能の回復を目指すもので一般的には何年もかかるものです。

最近では老化での疾患や糖尿病によって視力が落ちた人に対するリハビリ指導も増えていて
矯正訓練する人が子供からお年寄りまでと幅広くなってきています。

視能訓練士の仕事は、こうした広い年齢層の人とのコミュニケーションを
どうとっていくのかも大切です。

生体写真撮影や電気刺激による反応測定、超音波を使った測定、
薬物を使った測定などがあります。

ほかにも、MRIをつかって脳を調べたりもします。

したがって、視脳訓練士は眼科医が診断するためのこれらの装置・
機械を使いこなさいといけません。

これからも新しい機器や装置を使っていくことになりますから、
今後も機械の使い方から検査方法まで、
技術と知識を磨く努力をしなければなりません。

現在の視能訓練士の職場は総合病院や国立病院・
大学病院など大きな病院の眼科がほとんどですが、
日本人の高齢化で白内障や糖尿病性の網膜症なども多くなっていて
福祉の分野でも視能訓練士が行なうリハビリに期待が高まっています。